前回に続いて、今回は為替を左右する要因について説明していきます。
この記事では、
といったことを説明していきます。
この記事は、読者の方が、為替の動きとその要因をパッと説明できるようになることを目指して書いています。
それでは本題に入っていきましょう。
結論：短期的な円安・円高の原因は大きく分けて４つ！
結論から言いますと、短期的に為替に影響する要因は以下の4つです。
ここから詳細を説明していきます。
為替は、基本的には各国通貨の需要（＝通貨の市場ニーズ）と供給（＝通貨の供給量）の多寡によって変動します。
加えて、実際の実需家ではない投機筋（ex.ファンド、為替ディーラー、個人投資家）と言われる投機的に資金を投入して利益を獲得しようとする市場参加者の影響も受けます。
為替を左右する要因には、大きく分けて中長期の要素と短期の要素がありますので、今回は短期の要因を説明していきます。
中長期の要因はこちらの記事で説明していますので、良かったらお読みください！
中央銀行の為替介入
中央銀行が外国為替市場で通貨売買を行うことを為替介入といいます。
中央銀行は自国通貨が安くなり過ぎることも、高くなり過ぎることも避ける傾向にあるため、大きな為替変動が起きた場合、為替介入によって為替相場を安定させることがあります。
最近では、日銀がドル売り円買い介入したのは記憶に新しいです。
中央銀行の為替介入は金額がとても大きいため、一時的に為替市場に与える影響は大きいです。
しかし、別の要因によって中央銀行の思惑とは違う方向に為替が動いているため、根本的な解決策にはなりません。
そのため、一時的に日銀が考えた通りに自国通貨安・通貨高の方に動きますが、次の日には元通りになっていたりします。
政治的要因
各国政府要人の発言などにより、為替相場が大きく変動することがあります。
政権交代や中央銀行総裁の交代、外交問題などです。
先日、日銀の次の総裁候補の経済学者の植田和男氏は所信表明で「今の金融緩和政策は適切だ」と述べた結果、以下の通りになりました。
次期日銀総裁候補が金融緩和政策を支持
今後も金融緩和が継続される可能性が高い観測が広まる
日米金利差は今後も続くと予想される
円安・ドル高が進む
経済指標の発表
市場の予想と違う実績値の発表は大きな為替変動要因となることがあります。
失業率、消費者物価指数など、通貨国の経済状況を示す指標によって様々な思惑が広がり為替が変動します。
例えば、米国消費者物価指数CPIが市場予想よりも高い場合は、
消費者物価指数が高い
想定以上に米国のインフレが深刻
アメリカ中央銀行FRBが利上げを継続するのでは？との予想が広がる
金利の低い円を売って、金利が更に上昇しそうなドルを買う人が増加
円安・ドル高が進む
といった具合に影響します。
消費者物価指数以外の代表的な指数は以下の通りです。
地域紛争・戦争
紛争や戦争が経済に大きな影響を与えると懸念された時、為替相場の変動要因となることがあります。
最近ではロシア・ウクライナ戦争の状況が以下のように為替に影響を与えました。
ロシア・ウクライナ戦争が長期化しそうな見通しを分かる
世界全体の経済に不透明感が広がる（つまり、景気良くならないと思う人が増える）
新興国通貨よりも、比較的安定している米国ドルを買う人が増える
ドル高・新興国通貨安が進む
まとめ：各要因が与える影響の「流れ」を理解することが大事！
為替には様々な要因が影響するため、ニュースを見ていても分かりづらい時があります。
ですが、そんな時も「風が吹けば桶屋が儲かる」ではないですが、どのように為替に影響するか「流れ」で考えてみることが大事です。
今回もお読みいただいて、ありがとうございました！
コメント
コメント一覧 （1件）
[…] […]